物価高騰の影響は出版業界にも確実にやってきています。
先日、証券アナリストの試験が終わったことを言い訳にして、また積読本を増やしました。
買った本は下記です。
- 山本真敬『立法裁量と過程の統制』（尚学社、2022年）*1
- 山本隆司『判例から探究する行政法』（有斐閣、2012年）*2
- 巽智彦『第三者効の研究』（有斐閣、2017年）*3
- 長野晃『カール・シュミットと国家学の黄昏』（風行社、2021年）*4
- 篠原永明『秩序形成の基本権論』（成文堂、2021年）*5
- 馬場敬之『ミクロ経済学キャンパス・ゼミ』（マセマ出版社、2017年）*6
- 馬場敬之『マクロ経済学キャンパス・ゼミ』（マセマ出版社、2017年）*7
- 林屋礼二『西欧における民事裁判の発達と展開』（有斐閣、2021年）*8
- 毛利透『民主政の規範理論』（勁草書房、2002年）*9
本を選んでいる過程でびっくりしたのが、最近の新書の高さです。
- 初版：2006年、214頁、定価：780円+税
- 新版：2015年、256頁、定価：840円+税
- 3版：2023年、302頁、定価：1,120円+税
とページ数の増加では説明できないペースで価格が上昇しています。
一般的な読者が、会社法に関して入門的な1冊を読みたいとなったときに、価格の面から神田会社法が除外されてしまわないか不安になるレベルです。私の金銭感覚だと、新書が1,000円を超えるとちょっと躊躇ってしまいます。
逆に、私が買った上記の本の中で、毛利透『民主政の規範理論』は3,850円でした。出版が2002年と、論文としては古典とまでは行かずとも基本文献となりつつある本書が3,850円です。明らかに安すぎます。
他にも、憲法で基本文献とされている本は、今の書籍の価格に鑑みると異常に安く感じます。新発本の高さを嘆きたい気持ちもありますが、ここは基本文献・古典に返れ、という思し召しだと思って慎ましやかに生きていきたいと思います。
